2022/07/08 14:00
この度は多くの方々にご支援いただき、誠にありがとうございます!本日が最終日です。
最後のお願いになりますが、ぜひ情報拡散とご支援のご協力お願いいたします。

▼応援コメント

映画界内外の多くの方々に応援いただきました!

JFPでは、日本版CNCの設立を目指す、action4cinemaとも連携しながら、調査や活動続けていきます。ぜひ情報をご拡散いただき、ご支援の輪を広げるご協力をお願いいたします!

オフィシャルホームページ
https://jfproject.org/
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目標金額:600万円
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達成率:37%
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支援総額:225万円
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支援者数:241名
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ご支援いただきました皆様、心より御礼を申し上げます。

【応援よろしくお願いします】
以下の応援をいただけますと幸いです!

https://camp-fire.jp/projects/view/573088
をfacebookやtwitterで拡散お願いします。

②クラウドファンディングに1,000円からご支援いただけます。

【めざせ達成率50%】
ひとりひとりのご支援が重なって大きな目標を達成することができます。
クラウドファンディング最終日です!50%達成を目指して、皆様のご支援をよろしくお願いします。

▼是枝裕和(映画監督)

JFPの活動を応援しています。

今映画の制作現場が直面している問題は無数にあるのですが、中でも若手スタッフの人材不足、女性スタッフが結婚や子育て時に離職せざるを得ない長時間労働。これはまさしく自分の作品の現場でも今1番の課題です。

まずは今まで声にならなかった、製作の責任者が聞こうとしてこなかったスタッフの声に耳を傾けることが何より大切です。その為にはJFPの活動はとても重要になっていくはずです。皆さんの取り組みと連携しながら、自らも状況を改善していく覚悟です。

▼西川美和(映画監督)

映画にかかわることのできる仕事はすばらしいと思っています。

けれども私は同時に、「日本の映画人は恵まれなくて当たり前」と思い込んで仕事を続けてきました。

これはギャンブルなんだ、労働環境劣悪なのを承知で自ら飛び込んだんだ、人生棒に振ったって、畳の上で死ねなくたって仕方がないんだ。それでいいんだ、と私自身は思ってきたけど、振り返れば若い人たちの目の色が暗かった。——これは、映画の未来が閉ざされているということだ、とやっと気づいた次第です。


長い間バラバラのまま、環境整備や労働条件の見直しをされてこなかった映画界を変革するのはとても大変なことです。劇的な変化はすぐには訪れないでしょう。

まずは問題点について学ぶこと、そのために、JFPが行っているような緻密なリサーチやデータが重要です。そして様々なジャンルの映画界の人々が、情報を共有し、「どう変われるのか」を共に考え、協同する必要があるのだと思います。

JFPの積極的な活動を私自身も参考にさせていただき、今後のことを考えたいと思います。

▼上野千鶴子(東大名誉教授)

やっぱり。そうだったのか。そんなことがあってもふしぎはないと思っていた…映画界での性暴力が次々に明らかになってきました。

ハリウッドでの#MeToo運動も映画プロデューサーのハーヴェイ・ワインスタインの性暴力に対する告発がきっかけでした。問題化のためには、まず実態が「見える化」しなければなりません。そのためにはデータによるエビデンスが必須です。JapaneseFilmProjectは、映画界の構造的な性差別にはじめて斬り込もうとしています。

▼河津太郎(撮影監督)

JFPの活動を応援したいです。男女問わず、若い人達が次々に辞めていき、入ってこないのが今の業界の状況。かなり絶望的です。

「好きなことをやっているのだからこれでいい」という風潮を作ってしまっているのは、それを是としてきた我々の責任でもあります。業界のあり方を見直すには、数年かけて少しずつ改善の芽吹きを起こすための種蒔きが必要です。そして環境が改善されても、作るものの質が低下しては意味がない。多方面に対する働きかけと自分達の意識の改革が必要だと思います。
今やらなければ手遅れになります。

▼相馬千秋(世界演劇祭2023プログラム・ディレクター)

ドイツで来年開催される世界演劇祭のディレクターを務めていますが、スタッフ・アーティストとの契約時には、必ず「あらゆる差別やハラスメントを積極的かつ予防的になくすための取組」の誓約書へのサインが義務化されています。私も演劇祭との契約時にこの誓約書にサインすることで、自分の権利が守られることへの安心感と、演劇祭に関わるすべての労働者の権利を守ることの責任の重さを再認識することができました。

人々の意識は、自発的な「心がけ」だけではどうしても限界があります。具体的なアクションや制度を整えていくことで、慣習の中に刷り込まれた差別にメスを入れることができます。

JFPの活動は、まさにそうした具体的アクションを映画界から仕掛けていくものであり、心から応援しています。

▼津田大介(ジャーナリスト/メディア・アクティビスト)

近年アート、広告、マスコミなど、クリエイティブの現場でジェンダー格差があることがハラスメントの温床になっていることが様々な調査で明らかになりました。

そのなかでも映画業界はとりわけジェンダー格差が顕著な業界として知られており、2022年に入ってから、男性優位な権力構造下で深刻な性暴力が横行していることが報道されました。

課題を解決するには、まずは正確な実態の調査が肝要です。Japanese Film Projectに求められる社会的役割は決定的に大きくなっています。

▼ヤン ヨンヒ(映画監督)

日本映画界の問題点を語る人は多いです。では何を、どう変えれば?という戦略とビジョンをどう定めるべきか。実態調査と分析に基づいた課題解決のための提言が必要です。

その土台を築こうとJFPはすでに2021年から精力的に活動しています。エキスパートたちの地道な活動の継続に資金は欠かせません。

JFPの活動が中断されず、新しいネットワークによる映画界再生のチャンスを逃さないためにも、是非ともクラウドファンディングへの協力をお願いします!

▼浅田智穂(インティマシー・コーディネーター)

インティマシー・コーディネーターとしての活動を始めて約二年が経とうとしていますが、そのわずかな間で、日本の映画界は過渡期を迎えていることを強く実感しています。

はじめはフォーカスの合わない場所に存在していたインティマシー・コーディネーターというポジションですが、今現在、ここまで世間に認知され、必要としてくださる方が増えてきているのは、ジェンダーギャップやハラスメント、労働環境といった日本映画界の旧態依然に異を唱えた多くの俳優やスタッフをはじめとする映画関係者、そして何より観客のみなさんの声が大きくなったからだと思います。
その声を上げるきっかけとなったのは、様々な問題の『可視化』であり、問題の調査とそれに対する共有と提言を活動目的とするJFPの理念に強く共感しています。

映画は、作ることも観ることも本当に素晴らしい体験だと思います。
その価値を次の世代にも繋げ、未来永劫続いていくことを願い、より良い環境作りを目指しているJFPの活動を応援しています。

▼斉藤綾子(映画研究者/明治学院大学教員)

JFP の取り組みを応援しています。映画業界は映画を愛する多くの人たちの有形無形の尽力と努力によって支えられてきました。映画を作るという産業的かつ創造的行為は確かに、事務仕事や工場労働とは質が異なり、オフィスワークと同じ労働形態や条件が可能であるとは限りません。

とはいえ、多くの製作現場ではスタッフの努力と尽力に対して正当な評価と報酬が与えられてきたとは言いがたいのが現状ではないでしょうか。搾取までとはいかなくても、過重労働やジェンダー間の不平等な関係性が続いてきたことは徐々に明らかになってきています。

こうした現場の労働問題の根底にあるのは、制度的問題であるというJFP の認識は正しいでしょう。したがって、産業界を動かすには統計的な根拠が絶対的に必要になります。近年のハリウッドの意識が変わってきたのも、南カリフォルニア大学アネンバーグ・インクルージョン・イニシアティブのようなプロジェクトなどが地道に進めてきた映画業界のジェンダーや人種などの問題を調査した統計的事実を突きつけた各種団体や俳優たちの働きかけがあります。日本の映画業界も少しずつ変わってきているとはいえ、徒弟制度的な慣習がまだ残っており、その現状把握さえあまりできていないのが実情でしょう。

これからの日本映画産業が残っていくためにも、現在も、そして未来にも映画を愛し、映画を作ろうとする人々を支えるためにも、JFP の調査活動と取り組みを支える運営基盤を維持出来るように、より多くの方に理解・賛同していただけることを願っています。

▼舩橋淳(映画作家)

映画業界の労働環境が、他の業界に比べて、また外国と比べて、おかしいと感じている人は少なくないでしょう。労働時間だって長いし、徹夜は続くし、契約はないし、ギャラだっていつ払われるのか(払われないのか!?)わからないし・・・ジェンダー不平等はあからさま。映画愛を振りかざした精神論でブラックになる現場も少なくない。

action4cinema の活動を通し、様々な業界関係者と言葉を交わす中で、自分の世代はガマンするけど、次の世代にこの映画業界をこのまま渡していくのは忍びない、という制作各部署の重鎮の方々の内なる思いを多く聞きました。

みな、映画業界の構造的問題に気づいている。

・労働時間をごく普通にしてほしい
・契約をイン前に結んでほしい
・ギャラは透明性をもって説明・支払してほしい
・子育てをふつうにしたい
・ジェンダー平等がスタンダードになってほしい
・ハラスメントは絶対NGという現場の空気になってほしい
・もし問題が起きても、頼れる外部機関があってほしい

など、気づいているんです。ただ問題が巨大すぎて、どうすればよいのかわからない。

だからこそ、業界改革のまず第一歩として、僕たちはそれを説明する「言葉」、何故おかしいのか説明する「言葉」を持たなければいけない。現場で働く人々の無意識を言語化し、数値化し、社会にわかってもらう「言葉」です。何がおかしいのか、数字で、証拠で示すために。

それには徹底したリサーチが必要です。日本の映画業界を変えるための「言葉」を組織しようというJapanese Film Project 。とても重要なプロジェクトだと思います。10年後、20年後の映画界のために汗をかいている人を応援したいと思います!僕自身も、自作の現場から進んで変えてゆきたいと思います。

▼田中東子(東京大学大学院情報学環教授)

JFPのこれまでの活動に敬意を表します。

映画業界をはじめとするコンテンツ産業では、ジェンダー間の不平等な関係性、健全とは言えない労働環境が続いてきました。海外ではすでにこれらの問題に関する調査研究が多く行われていますが、日本ではまだまだ実態の解明が足りていません。不平等で不公平な関係を明るみに出すために調査活動や啓発活動に取り組んできたJFPの活動は、これまで多くの人々が苦しみを抱えていたにもかかわらず顧みられてこなかった課題を可視化させるために、極めて重要なものであると考えます。

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