障がい児童に関するデータを残すことにより児童を取り巻く環境が一体となって発達支援を行うことが出来ます。さらに、連絡帳と行政に提出する書類が連動することにより職員の書類業務などが軽減されます。児童と接する時間が以前より多くなり、より良いサービスが提供できるようになります。