ここでは、プロジェクトオーナーになった方へ向けたオフライン発信の切り口の一例をまとめました。
地域新聞・ラジオなどのメディアへアプローチする
公開時にプレスリリースを打ち、メディアや記者へ連絡を取りましょう。取材があると、メディアによる情報発信までに間隔があくので、早めのアプローチが肝心です。
過去に取材を受けたメディアやつながり・関係性のある記者がいる場合は、直接個別で連絡を取ることをおすすめします。
メディアとのつながりがない場合や関係性のないメディアにもアプローチしたい場合は、「みんなの経済新聞」や地方新聞社などにプレスリリースを送ることも有効です。
組織や団体でプロジェクトを掲載している場合は、組織や団体として情報発信を行いましょう。
公式な活動であることをわかりやすく伝えることで、信頼度を向上させることができます。
協力してくれる店舗や施設にチラシ・ポスターを置く
地域に根ざしたプロジェクトの場合は、企画の魅力が伝わりやすい地域の方々への周知を徹底することが重要です。そのために、協力してもらえそうな店舗や施設等に企画趣旨を説明し、チラシやポスターなどの掲示物を置かせてもらいましょう。
タイトル・URL・QRコードを掲載します。連絡先を掲載し、問い合わせ対応を行いましょう。
募集期間と募集金額を掲載します。注目のリターンをピックアップして掲載しましょう。
支援方法(決済手段)をご案内しましょう。
▼利用できるチラシテンプレート
チラシテンプレートについてはこちら
イベントを開催・参加する
プロジェクトを伝えるためのイベントを企画し、直接プレゼンを行いましょう。開催にハードルがある場合は、地域や特定のコミュニティで開かれるイベントに積極的に参加し、企画の発信やプレゼンの機会を得ることも有効です。
参加者募集ページにもプロジェクト情報を必ず記載しましょう。公開前・公開時・公開中・終了日など複数回企画します。
チラシ(オンラインの場合はメール等)を必ず配布しましょう。
また、実際のリターン等のモノを見せて体感してもらうとイメージが湧きやすくなります。
地域で発信力のある方・お店とコラボレーションする
地域で発信力のある個人やお店に協力を仰ぎ、宣伝を依頼したり、応援の声を寄せてもらいましょう。そういった方やお店とコラボレーションしたリターンを設定したり、地域内で店舗同士の交流イベントを開くことなども有効です。
