このプロジェクトについて
病気になってから健康の重要性に気づく人を減らしたい。
子どもの頃から、食べること、動くこと、自分の身体を大切にすることを学べる社会にしたい。
そして、その健康を支える専門家を育てたい。
研究で確かめ、教育で伝え、地域で実践し、その成果を社会へ広げたい。
その拠点として、「健康寿命デザイン研究所(仮)」を立ち上げます。
授業のあと、学生は全員エレベーターに乗っていきました
私は大学で、栄養と運動について教えています。
ある日の授業で、階段を使うことが身体にとってどれだけ意味があるか、データを見せながら話しました。
学生たちは、うなずいて聞いてくれました。
そして授業が終わった直後。
教室を出た学生たちは、全員エレベーターに乗っていきました。
正直に言えば、あぜんとしました・・・。
でも同時に、その気持ちもよく分かるのです。
大学生にとって健康は、「今」の問題ではないから。
20歳の身体は、何もしなくても元気に動いてくれます。
私自身もそうでした。
運動も食事も、健康のためというより、ただ好きだからやっていただけです。
なんとなく80歳くらいまでは元気でいられるものだと、思い込んでいました。
「もっと早く伝えていたら」と思ったこと
考えが変わったのは、家族のことがあってからです。
私以外、家族は全員たばこを吸っていました。
母はやめました。
父はやめないまま、感染症をきっかけに呼吸の状態が悪くなり、医療機器の助けを借りることになりました。
あのとき思いました。
もっと早く、もっと違う伝え方をしていたら、何か変わっていただろうか。
専門家であっても、いちばん近い人の行動を変えるのは難しい。
それが私の正直な実感です。
だからこそ、伝え方そのものを変えなければいけないと思いました。
正しい知識を伝えるだけでは、人は動きません。
知らないうちに、身体にいいことをしてしまっている。
そんな仕組みのほうが、ずっと強いはずです。
「病気になってから」ではなく、「健康なうちから」。
この一歩を、みなさんと一緒に踏み出したいと思っています。

私たちが実現したいこと
一人の健康から、地域の未来へ。
これが「健康寿命デザイン研究所(仮)」の理念です。
健康は、一人だけの問題ではありません。
一人が健康になれば、その家族が変わる。
家族が変われば、職場や学校、スポーツチームが変わる。
そして、その小さな変化が積み重なれば、地域全体が変わっていく。
私たちは、
「病気を治す社会」から「健康を育てる社会」へ。
という新しい健康づくりの文化を、地域からつくっていきたいと考えています。
なぜ、今この取り組みが必要なのか
日本では高齢化が進み、「長く生きること」だけではなく、「元気に生活できる期間をいかに長くするか」が重要になっています。
一方で、健康について考えるきっかけは、健康診断で異常を指摘されたときや、病気・体力低下を実感したときになりがちです。
また、健康教室や講演会などで正しい知識を学んでも、それを毎日の食事や運動習慣に落とし込み、継続することは簡単ではありません。
必要なのは、知識を伝えるだけではありません。
「分かった」を「できる」に変え、「できる」を「続けられる」に変える仕組みです。
健康寿命は、高齢者になってから考えるものではありません
私たちは、「健康寿命」という言葉を高齢者だけのものとは考えていません。
成長期の子どもには、身体をつくるための栄養が重要です。
ジュニアアスリートには、競技力だけでなく健全な成長を支えるための食事が必要です。
働く世代には、仕事を続けながら健康を維持する生活習慣が求められます。
中高年には、フレイルや生活機能低下を防ぐための活動が大切です。
つまり、
健康寿命は、人生のすべての年代でつくられている。
私たちは、子どもから中高年まで、生涯にわたって「自分の健康を育てる力」を身につけられる社会を目指します。

届けたい人に、届いていない
これまで私は、スポーツの現場で選手たちの身体づくりを食事の面から支えてきました。
やりがいのある仕事です。
ただ、届く相手はどうしても限られます。
一方で、世の中には健康に関連する情報があふれています。。
その中には、根拠がはっきりしないものも少なくありません。
私は研究者として、論文や学会といった一次情報に触れられる場所にいます。
何が確からしくて、何がまだ分かっていないのか。
それを見分けられる立場にいます。
けれど、その知識を大学生だけに伝えるだけでは、多くの人の生活は変わりません。
大学の外に、もうひとつの形をつくりたい
海外では、大学の研究者が自分の知見を会社という形にして、社会に返していくことが珍しくありません。
日本では、まだ多くないと感じます。
大学教員は、大学教員のまま終わることが多いのです。
私は、その形を少し変えてみたいと思いました。
もうひとつ、個人的な願いがあります。
私が教えている学生たちは、栄養の専門知識を学んで卒業していきます。
けれど、その知識を社会でどう生かすのかを知らないまま現場に出ていく学生も、少なくありません。
この事業がうまくいけば、卒業生に仕事をお願いできるかもしれない。
教科書の外側にある世界を、実例として教えられるかもしれない。
研究し、実践し、人を育てる。
それを一つにつなげる場所として、私は法人という形を選びました。
なぜ、私がこの事業に挑戦するのか
私はこれまで、大学准教授として研究・教育に携わるとともに、管理栄養士、スポーツ栄養士として、人の身体と栄養に向き合ってきました。
研究によって明らかになることがあります。
教育によって伝えられることがあります。
そして現場に立つからこそ、見えてくる課題があります。
そこで強く感じるようになったのが、
「研究成果を研究だけで終わらせてはいけない」
ということでした。
科学的な知見を、もっと日常生活へ。
大学で蓄積された知識を、地域へ。
そして、その知識を実践できる人材を育て、次の世代へ。
研究で確かめる。
実践で健康を育てる。
教育で人を育てる。
地域とともに広げる。
発信によって社会へ届ける。
これらを一つにつなげるための拠点として、「健康寿命デザイン研究所仮)」を立ち上げたいと考えています。


「健康寿命デザイン研究所」5つの事業
1.健康づくり支援
一人ひとりの「健康を育てる」
中高年をはじめとする地域住民に対し、栄養・運動・生活習慣を組み合わせた健康づくりを支援します。
健康寿命の延伸、フレイル予防、生活習慣改善など、「病気になってから」ではなく「健康な今から」取り組める仕組みをつくります。
また、ジュニアアスリートに対しては、競技力だけではなく、成長期の身体づくりを重視したスポーツ栄養支援を行います。
2.健康人材の育成
「健康を届けられる人」を育てる
一人の専門家が支援できる人数には限界があります。
だからこそ、健康づくりを担える人を増やします。
管理栄養士、保健師、スポーツ指導者、地域の健康リーダーなどを対象に、科学的根拠だけでなく、実際の現場で人の行動変容を支援できる人材を育成します。
ジュニアスポーツでは、選手本人だけでなく、保護者や指導者への教育にも取り組みます。
3.自治体・企業との共創
一人の健康から「組織・地域の健康」へ
自治体とは、健康寿命延伸、フレイル予防、スポーツ・栄養教育などの地域課題に取り組みます。
企業とは、健康経営、従業員教育、栄養・運動プログラムなどを通じて、働く人の健康づくりを支援します。
単発の講演やイベントで終わらせるのではありません。
課題を把握し、施策を実施し、その効果を検証して改善する。
地域・企業とともに健康をつくる「伴走型のパートナー」を目指します。
4.研究・エビデンス創出
「なんとなく健康に良い」から「確かめられた健康づくり」へ
健康に関する情報は世の中にあふれています。
だからこそ私たちは、科学的根拠を大切にします。
大学や研究機関等との連携、健康データの分析、スポーツ栄養研究、地域で実施する健康施策の効果検証などを通じて、研究成果を社会へ還元します。
研究のための研究ではなく、人々の生活を変えるための研究へ。
それが私たちの目指す姿です。
5.出版・SNS・メディア発信
正しい健康情報を「一部の人の知識」で終わらせない
どれほど良い研究や活動を行っても、必要な人に届かなければ社会は変わりません。
そこで、音声配信プラットフォームVoicy、書籍出版、SNS、動画、講演、オンライン講座、メディア等を通じて、健康に関する知識を分かりやすく社会へ届けます。
将来的には、
「健康を育てる」シリーズ
として、
『健康を育てる習慣』
『健康を育てる食事』
『健康を育てる子育て』
『健康を育てるスポーツ栄養』
『健康を育てるまちづくり』
『健康を育てる職場づくり』
など、対象ごとに情報を届けていく構想も持っています。
発信は単なる宣伝ではありません。
健康について考えるきっかけそのものを社会に増やすことも、私たちの事業です。

5つの事業は、すべてつながっています
私たちが目指しているのは、5つの別々の事業ではありません。
研究する。
↓
研究成果を現場で実践する。
↓
実践できる専門家を育てる。
↓
自治体・企業・学校・スポーツ現場へ広げる。
↓
成果や知識を書籍・SNS等で社会へ発信する。
↓
その発信が、また新しい健康づくりにつながる。
この循環を地域に生み出すことが「健康寿命デザイン研究所(仮)」の役割です。

頑張らなくても、健康になれる仕組みを
私がつくりたいのは、「頑張って健康になる」社会ではありません。
たとえば、部屋にヨガマットが敷いてあるだけで、人はなんとなくストレッチを始めます。
机に教科書が開いたままなら、つい読んでしまう。
立って使えるデスクがあるだけで、座っている時間が減ります。
やる気の問題ではなく、環境の問題なのです。
運動をしない理由を尋ねた調査では、1位が「時間がない」、2位が「面倒だ」でした。
だとすれば、時間をかけず、面倒でもない形にすればいい。
階段を使う。
少し離れた場所に車を停める。
立って作業する。
「運動」と身構えなくてもいい動きを、日常の中に増やしていくこと。
気がついたら身体にいいことをしていた、という状態をつくること。
健康診断の前だけ、お酒を控えたり、歩いてみたりする人は多いと思います。
私がつくりたいのは、その健康診断前の状態が1年中続いている社会です。
このプロジェクトで実現したい未来
私たちが本当に増やしたいのは、健康教室の参加者数ではありません。
「最近、身体の調子がいい。」
「食べるものを自分で選べるようになった。」
「子どもの身体づくりについて安心して考えられるようになった。」
「歳を重ねても、好きな場所へ自分の足で行ける。」
「健康だから、まだまだ仕事や趣味に挑戦できる。」
そんな人を、一人でも多く増やしたい。
そして最終的には、
健康について、病気になってから考えることが「当たり前」ではない地域
をつくりたいのです。
なぜクラウドファンディングなのか
法人を設立するだけなら、クラウドファンディングでなくてもできるかもしれません。
それでも今回、クラウドファンディングに挑戦するのには理由があります。
この研究所を、私たちだけのものにしたくないからです。
地域住民。
子どもたちと保護者。
スポーツ指導者。
管理栄養士や保健師などの専門職。
企業。
自治体。
教育・研究機関。
健康な社会をつくりたいと思うすべての人。
そうした皆さんと一緒に、
「健康を育てる社会」をつくる最初の一歩
にしたいと考えています。
皆さまからいただくご支援は、単なる法人設立への支援ではありません。
新しい健康文化を一緒につくるための参加です。
ご支援いただいた資金の活用
いただいた支援金は、「健康寿命デザイン研究所仮)」の立ち上げと、最初の社会実装を進めるために活用します。
主な用途として、
- 法人・事業基盤の整備
- Webサイト・情報発信基盤の構築
- 健康づくりプログラムの開発
- ジュニアアスリート支援プログラムの開発
- 教材・研修コンテンツの制作
- 健康人材育成プログラムの構築
- 地域での健康づくり活動
- 調査・効果検証
- Voicy・書籍・動画・SNS等の情報発信
などを予定しています。
支援金額に応じて活動範囲を広げ、地域で生まれたモデルを将来的には他地域にも展開できる仕組みへ育てていきます。
※最終的な資金使途・金額・手数料等については、クラウドファンディングの目標金額確定後に具体的な内訳を公開します。

私たちが目指すゴール
研究所を設立することがゴールではありません。
書籍を出版することもゴールではありません。
健康教室を開催することもゴールではありません。
私たちが目指しているのは、
病気になってから健康に気づく人を減らすこと。
子どもの頃から自分の身体を大切にする文化をつくること。
健康を支えられる専門家を育てること。
企業や自治体とともに、健康を地域の財産にすること。
そして、
「健康を育てる」という新しい当たり前をつくること。
です。
最後に
10年後。
自分の足で好きな場所へ行ける。
好きな仕事を続けられる。
家族と食卓を囲める。
子どもたちが元気にスポーツを楽しめる。
地域で人と人がつながっている。
そんな日常は、病気になったときに突然つくれるものではありません。
10年後の健康は、今日の小さな選択から始まっています。
だからこそ私たちは、病気になるまで待ちません。
研究し、伝え、実践し、人を育て、地域へ広げていきます。
一人の健康から、地域の未来へ。
「健康寿命デザイン研究所(仮)」の最初の一歩を、ぜひ一緒につくってください。
皆さまのご支援、そしてこの活動を周囲の方へ伝えていただくことが、大きな力になります。
病気を予防するだけではない。
健康を、みんなで育てる社会へ。
皆さまのご参加を、心よりお待ちしています。






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