すべての子どもに「安心して過ごせる居場所」を

「ママ、ぼく学校行くくらいなら死んだ方がマシや」

——9歳の息子の言葉に、私は衝撃を受けました。

学校がすべてではない。でも、社会はまだそれを許容しきれていない。

日本では、不登校の児童生徒数は11年連続で増加し、2024年度には過去最多の34万人を超えました。また、発達特性を持つ子どもたちは、周囲の理解が得られず、学校に馴染めないことが少なくありません。

それでも彼らには、学び、成長し、未来を切り拓く力があります。

そのために私たちは 「スレタンハウス（Sretan House）」 という、新しい学びと居場所の形を作ります。

9歳の息子が教えてくれたこと

最初は、私の言葉かけに何とか応じて登校していた息子も、泣きながら学校に行きたくないと訴えはじめ、やがて「死にたい」とまで口にするようになったのです。

学校へ行きたくない理由を聞いても、うまく言葉にできない息子は「イヤだ！」と叫ぶばかり。そんな息子に感情的になってしまい、声を荒げたこともありました。

どうすればいいのかわからず、専門機関に相談しました。

診断の結果、息子には発達障害の診断は下りませんでしたが、「グレーゾーンですね」と言う言葉を聞いたとき、私は途方に暮れました。

「これから、私はどうすればいいのだろう」

悩みながらも、夫とともに発達特性について学び、少しずつ息子の世界を理解できるようになりました。

それからは、息子が安心できる環境を作ることに注力しました。

学校に行くことを強制するのではなく、「今日は何しようか？」と問いかける。

夜は「明日の準備できたかな？」ではなく、「一日楽しかったね」と話す。

家の中には、隠れ家スペースを作ったり、作品を飾る棚を用意したりして、息子が安心できる場所を増やしました。

そうすることで、少しずつ息子の心は回復していきました。

ある日、遊びに行った息子が帰宅し、満面の笑みでこう言いました。

「ママ、楽しかった！」

その言葉を聞いた瞬間、息子が生きる希望を取り戻したような気がして、涙が止まりませんでした。

そして、私たち親が正しい環境を整えれば、子どもたちはまた歩き出せると確信しました。

不登校や発達障害を持つ子どもたちは、繊細でありながら、豊かな個性と可能性を秘めています。しかし、彼らが本来の力を発揮するには、母親の精神的な安定が土台として必要です。

この経験を元にそう確信した私は、息子と一緒に「スレタンハウス（Sretan House）」を作ることを決意しました。

息子と同じように、学校に居場所がない子どもたちが、安心して通える居場所。それがスレタンハウスです。そして、子どもたちが心から楽しむ姿を見て、お母さんの心が少し軽くなる居場所でもあります。

スレタンハウスとは？

スレタン（Sretan）はクロアチア語で「幸せ」を意味します。

学校になじめない子どもたちが、 安心して過ごせる場所 を提供し、彼らの個性や才能を伸ばすことを目的とした施設です。

息子と一緒にスレタンハウスの壁にペンキを塗りました

子どもたちが自由に通える居場所開設を目指して、まずは児童発達支援・放課後等デイサービスとしてオープン予定です。

ここでは、

　　・子どもたちが自分らしく学べる環境

　（子どもへの療育活動、心理カウンセリング、学習支援、コミュニティ活動）

　　・母親や保護者が安心できるコミュニティ

　（心理的サポートや学びの場、両親向けの発達障害特性や不登校に関する講座の開催）

　　・社会とつあがる場

　（企業・地域と連携した活動、専門機関・行政支援）

を提供し、 親と一緒に子どもたちの未来を支える仕組みを作ります。

あなたの力が必要です

• 子どもたちのために行動したいが、何をすればいいかわからない方

• 教育や福祉の未来に貢献したい方

• 社会貢献活動を通じて、子どもたちの成長を支えたい方

あなたの支援が、子どもたちの未来を変えます。

特に多くの父親から「子どものために何かしたい」と思いながらも、「どう関わればいいのか分からない」といった声をよく聞きます。

日本の社会では、まだまだ子育ての負担が母親に偏っていますが、スタレンハウスでは、父親も子育てに関われる取り組みを行います。

• 父親向けワークショップ（発達特性・不登校について学ぶ）

• 親子で楽しめるイベント

• 父親同士がつながるコミュニティ

あなたの支援が、1人の子ども、1人の母親、そして家族全体の未来を変えます。

ぜひ、ご協力をお願いいたします！

資金の使い道

💰 目標金額：100万円

施設整備費：スレタンハウスの建設・設備費

支援プログラム運営費：療育・カウンセリング・学習支援の提供

講座・ワークショップ費：親・子ども向けの学びの場の運営費用

※本プロジェクトを利用して、プロジェクトオーナーと第三者（支援者を含む）との間の雇用関係を成立させることはございません。
また、プロジェクトオーナー以外の第三者（支援者を含む）が当事者となる雇用関係の成立をあっせんすることもございません。このことは、本プロジェクトのリターンについても同様です。