DJ／プロデューサー／DIRTY30プロダクション代表取締役のNaz Chrisさんから、応援コメントをいただきました！
- なぜ、個々人の芸術文化関係者を守ることが重要なのか。私たちに何ができるのか。考えさせられます。
Naz Chrisさんプロフィール
ロンドン・デリー・LA経由の東京在住。野外フェス、クラブ、レセプションなどで多様なジャンルに対応したDJプレイを行う。現在、2年間に渡る東南アジアツアー中。独立系アーティストのための組織「DIRTY30プロダクション」を設立し、Watusi 、須永辰緒、いとうせいこうis the poetなどのマネージメントを務める。一般社団法人JDDA理事、「クラブとクラブカルチャーを守る会」副会長。
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総務省より、NPOなどを含む中小法人が200万円、フリーランスを含む個人事業主が100万円の給付金を受け取ることができると発表されました。しかし、フリーランスで持続化給付金の申請には確定申告控えに収受日付印が必要で、これをもらうには個人保有情報開示請求書を税務署で申し込んで控えを受け取る必要があり、1ヵ月以上待つ場合があります。
また、例えば私が活動しているクラブやLIVEハウス界隈の個人事業主が3月末から4月末までに受けた損失の平均は、小規模でも300万円前後となっており、支給の時期や金額設定においても到底穴埋めできるものではありません。政府が手厚い補償を打ち出しているドイツでは、申請した翌々日には給付金が振り込まれた、また金額設定が市場調査に基づいており、現場の状況に寄り添っていると仲間からの情報提供がありました。これまで、インバウンド向けにも日本の"観光資源"のひとつとして、たびたびフォーカスされてきたあらゆる"文化"は、小規模な店舗やエリア、ストリート、個人事業主が支えている場合が多く、このコロナ禍を乗り越えた時、それらが呼吸をしていられるか否かが、コロナから生還したトム・ハンクスのスピーチでもあったように、コロナ以後の世界において、子供たちや若者が誇れる国:日本であり続けられるか、またインバウンドがまた訪れたい国のひとつとなり得るかがかかっており、この国の文化・芸術の運命の分かれ道ともなる重大な局面となります。そのためにも、6月からも、スピーディーで現場に沿った補償やサポートは必要不可欠なのです。どうか若者に勇気と希望を与えてください。よろしくお願いします！
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Naz Chrisさん、ありがとうございます。みなさまからの引き続きのご支援、応援、よろしくお願いいたします。
