＜日本鍼灸普及のメリット＞

この動画は2016年筑波で開催された、世界鍼灸学会連合会学術大会2016(WFAS2016）のプロモーション動画です。日本独自の鍼灸術を非常に鮮明に表現しています。

鍼灸は世界的に人気
日本の鍼灸は「Hari-Kyu」として世界に広まりつつあります。
近年、欧米先進国をはじめ世界的に伝統医療の利用頻度が急速に増加しています。
それは伝統医学が西洋医学と併用・共存することによって相乗効果が現われ、
いわばハイブリッド医療として患者の選択性と利益が増大すると考えられるからです。

鍼灸は安全で安価な医療
日本の伝統医療は手術をしない、薬を使わない、レントゲンを撮らない、注射を打たないということで被爆や感染症の心配がなく、安全で安価な医療として
日本国民から絶大なる支持と信頼を得ています。

鍼灸は災害医療に有益
はり師・きゅう師（鍼灸師）は無医村や過疎地での代替医療として効力を発揮していることから地震や台風、豪雨等で避難されている住民への提供が可能です。そのため災害医療としても有益であります。

鍼灸は視覚障がい者自立支援職種
日本鍼灸にはあん摩・マッサージ・指圧と並んで国内の視覚障がい者自立のための職種として優れたトレーニングシステムがあり、きっとベトナムでも有効に活用できると確信しています。

＜このプロジェクトで実現したいこと＞

日本のはり・きゅうのデモンストレーション

繊細で痛みの少ない日本鍼灸の普及・視覚障がい者への就労拡充

世界中で利用されている鍼灸ですが、なかでも繊細な日本の「はり」は、痛みも少なく、とても人気があり、「灸」は世界最高の艾（もぐさ）が使用され、肩こり・腰痛といった整形外科的な疾患はもとより、ストレスや倦怠感など、心と体の問題を抱える患者さんが鍼灸治療を受けに治療院へ通っています。

この日本式鍼灸術を用いた医療サービスをベトナム国民に理解していただき、ベトナムの国民医療制度へ導入してベトナム社会へ普及していけるよう一生懸命取り組んでいます。
そして、ベトナムの皆さまが快適な社会生活を送り、視覚障がい者の皆さまの就労が拡充していけるよう目指します。

日本鍼灸、“Japanese Style “はり・きゅう Hari-Kyuの特長

ツボの位置を示した人形

世界には、日本式鍼灸術以外に中国式、韓国式があります。中国式は、非常に太い注射針のようなものを用いることが多いので、刺入のときにかなりの痛みを伴い、韓国式も基本的には同じです。韓国ドラマでの鍼のシーンを思い出していただけますとわかりやすいと思います。

それとは全く逆に、日本式鍼灸術は非常に細い直径0.2mm程度（髪の毛の太さ位）の針を用いて、ほとんど痛みなく施術が行えます。
「管鍼法」という、鍼の痛みを軽減する画期的な独自の技術も、日本（三重県）で生まれました。
また、国産ヨモギから作られるモグサは世界最高品質であり、灸治療にはそれを使用します。
細い鍼を浅く刺入して世界最高品質のモグサを使って高い効果を得る―これが繊細で良質な世界水準の日本式の鍼灸、“Japanese Style “はり・きゅう Hari-Kyuです。

＜プロジェクトオーナーご挨拶・団体紹介＞

公益財団法人 国際医療技術財団・JIMTEF　ジムテフ　Japan International Medical TEchnology Foundation

https://www.jimtef.or.jp

プロジェクトオーナー　小西 恵一郎 

私たち公益財団法人 国際医療技術財団・JIMTEF ジムテフは、1987年に設立された公益目的事業１００パーセント、収益事業ゼロの財団法人で、民間の国際医療協力NGO・災害医療支援団体です。

皆さまに支えられて、おかげさまで創立30周年を迎えることができました。

開発途上国へ医療技術支援を！

ベトナムで日本独自の鍼灸を伝授する日本のはり師・きゅう師（鍼灸師）

世界は、依然として環境、貧困、紛争、自然災害、食料、麻薬などの問題から解放されておらず、今なお多くの人々が満足な医療サービスを受けることができません。

この状況を改善すべく、私たち公益財団法人 国際医療技術財団（JIMTEF）は、保健医療分野の課題解決に必要不可欠な医療技術の振興、医療技術者の育成及び医療サービスの改善に取り組んでおります。

これまでに1190名のJIMTEF海外修了研修員を107ヵ国へ送り出しました。

日本列島へ災害医療人材を！

災害鍼灸等研修グループディスカッション

災害は忘れたころに来ると言われています。南海トラフ地震などの大災害に備えるため、今までに20医療職種分野から1562名（内、鍼灸師は326名で最多）の専門家が本財団の災害医療研修コースを修了し、全国各地で活動しています。

＜プロジェクトをやろうと思った理由＞

 伝統医学を西洋医学と併用して相乗効果を

より細く繊細で痛みの少ない針を用いた治療効果の高い日本鍼灸を、是非ともベトナム社会で普及したいというベトナム政府保健省伝統医学局からの要請がありました。

伝統医学だけでも、西洋医学だけでもそれぞれの治療効果には自ずと限界があります。
患者に治療の選択肢を与え、一人ひとりの患者に最も適した患者中心の全人的な包括医療を実現するには、現在の西洋医療と伝統医療を併用し、共存していかなければなりません。
そのためには伝統医療を普及させることが必要不可欠であります。

痛みからの解放は人間の自然な生理的欲求で、この欲求を日本の鍼灸は叶えてくれます。

はりきゅうは”痛み”を軽減する作用があるため、食事・排泄・移動・整容・入浴など日常生活動作を向上させ、生活の質（QOL）を改善します。

日本鍼灸を海外へ普及して実現できること

私たちは次のようなことを実現するため、ベトナムをはじめ海外で日本の伝統医療の紹介セミナーを開催し、普及を目指していきます。

〇 患者の自然治癒力を引き出して免疫力を高める
〇 子供にやさしい医療の提供
〇 高齢者の介護予防・機能回復訓練
〇 太くて長い針や外傷疾患などの痛さからの解放
〇 台風・豪雨・地震などの自然災害に災害鍼灸を実践
〇 早く、いつでも、どこでも――治療アクセスの改善
〇 患者の経済的負担や増大する医療費の低減化
〇 スポーツ医学の振興……課題は山積しています。

＜なぜ鍼灸（はり・きゅう）は効くのか！？＞

〇 疲労回復・身体の軽さなど全身状態の改善、循環機能・呼吸機能などの改善
〇 活動性の回復・向上

〇 腰痛・膝痛、その他の疼痛の改善
〇 ADL（日常生活動作）の向上

〇 下肢の支持力・歩行状態の改善
〇 転倒予防・活動範囲の拡大

〇 食欲・胃腸症状の改善、栄養状態などの改善
〇 抵抗力・免疫力の向上

〇 睡眠状態の改善、排尿・排便状態などの改善
〇 睡眠の質などの改善

〇 T細胞系細胞数の増加、機能の活性化
〇 抵抗力の向上
　　※T細胞とは免疫メカニズムに関与するリンパ球の一種

〇 気分の改善
〇 精神状態・うつ症状の改善

〇 脳機能の改善
〇 認知症・精神障害の予防と改善

出典：松本勅編著(2013)『高齢鍼灸学―高齢者の保健・福祉と鍼灸医療』医歯薬出版.

＜資金の使い道＞

日本の鍼灸師によるデモンストレーションをベトナムで開催し、日本独自のはり・きゅうを普及していくこと

〇開催時期　2019年2月21日（木）、22日（金）

〇会場　ベトナム国立鍼灸病院（首都ハノイ）

〇目的　日本独自のはり・きゅう（鍼灸）を普及するために、その特長を理解し習得してもらうこと

〇内容　臨床心理鍼灸　　　
　　　　良導絡治療術
　　　　経絡療法
　　　　接触鍼法
　　　　社会健康医療学
　　　　伝統医療経済学　　　　

〇参加者　ベトナムの伝統医学医師、ベトナム政府保健省伝統医学局政策担当者 及びベトナム伝統医療教育機関関係者 並びに日本のはり師・きゅう師

日本の専門家による美容鍼灸のデモンストレーション

日本とベトナムの役割分担

鍼灸医療協力プロジェクトは、2016年11月6日にベトナム政府保健省と締結した覚書をもとに実施しており、双方のパートナーシップによる役割分担が合意されています。

日本側は、専門家を派遣してデモンストレーションを通してベトナムの伝統医学医師を指導したり、そのためのカリキュラムと教材の作成などを担っています。
ベトナム側は日本鍼灸を国民保健医療システムへ導入するための政府関係機関との調整をはじめ、国際セミナー・デモンストレーション参加者や日本で研修する専門家の選定やメディア対応などを担っています。

本事業の費用は、ベトナム側の負担はほとんどなく、ほとんど日本側が支出します。
資金の使途については、すべて鍼灸医療協力プロジェクト事業に充当いたします。

＜日本鍼灸の普及を待ち望んでいるベトナムの患者及び伝統医学医師の声＞

①　日本鍼灸の臨床とその治療効果をもっと知りたい。
②　日本で鍼灸教育セミナーを開催してほしい。
③　日本の鍼灸が実践できる専門家養成コースをベトナムで開設してほしい。
④　ベトナムに鍼灸治療に使用する機器具を製作、製造できるような施設をつくってほしい。
⑤　日本鍼灸の中国鍼灸等に対する比較優位について詳細に教えてほしい。
⑥　共同研究や研究成果の発表会などの学術交流を促進したい。
⑦　ベトナム語に翻訳した日本鍼灸に関する学術的医学書を読みたい。
⑧　日本で発明された菅鍼法を活用する場合、経穴への十分な刺激があるかどうか、その効果についてもっと知りたい。

＜ベトナムの受益者からの声　ベトナム国立鍼灸病院 クァン院長＞

ベトナムの子どもに鍼治療をしているベトナム国立鍼灸病院長

私は日本の鍼灸をベトナムへ導入し、そのための医療技術協力プロジェクトの企画立案に全面的に協力し、普及していきます。
患者の自然治癒力を最大限に生かした日本の伝統医療は、健康寿命を延ばし、地域社会の発展に貢献することが期待されています。
日本の伝統医療である日本鍼灸の普及により、快適な日常生活や社会活動を楽しみ、誰もが生きがいを感じられる明るい社会を迎えることができる、そんな世の中を私たちは、日本の鍼灸師の先生方から教えて頂きながら、一緒になって目指していきます。

日本とベトナムの鍼灸の専門家同士による協議会（ベトナム国立鍼灸病院）

何卒皆様方からの応援をくれぐれもよろしくお願い申し上げます。

＜将来の展望＞

 日本鍼灸専門家養成コースの開設

ベトナムにおける日本鍼灸に関する医療協力プロジェクトのカウンターパートナーである、ベトナム政府保健省伝統医学局所管の国立鍼灸病院や国立伝統医学病院などで、日本鍼灸の専門家養成コースを開設します。これらの病院はベトナム全土の鍼灸医療教育におけるナショナルセンターの役割もありますから、ベトナムの各地へ日本鍼灸を普及することができ、研修効果が大きいと言えます。
日本でカリキュラムを作成して日本の鍼灸師を現地へ派遣します。

日本鍼灸をWHO（世界保健機関）が国際疾病分類に公表

2018年６月18日、WHOの国際疾病分類に伝統医学の章が新設され、日本の鍼灸も入りました。2019年5月のWHO総会で正式に決議される見通しとなりました。1900年以来続いてきた西洋医学中心の世界保健の枠組みへ伝統医学が119年目にして初めて導入されます。
担当は厚生労働省の政策統括官の国際分類情報管理室であり、日本東洋医学サミット会議（JLOM）と協調して対応しています。
JLOMの目的は日本の伝統医療の国際化活動を通して日本から提案を発信し、世界展開の実現可能性を支援することです。メンバーに日本鍼灸師会が入っており、WHOの伝統医療の疾病分類に大きな役割を果たしています。
これは医学史上画期的な出来事であり、世界の医療基準の転換点となることでしょう。

その結果、

〇科学的根拠の解明

〇伝統医療産業の振興

〇伝統医学の共同研究の促進

〇伝統医療の適正使用

〇鍼灸医学の国際化

など計り知れない数多くの成果が予想されます。

「災害鍼灸」をWHOへ提言

災害現場で行う鍼灸治療は全く新しいコンセプトで、東日本大震災、熊本地震における被災者治療に鍼灸が非常に有効であることが実証されました。JIMTEFの災害医療研修を修了された20職種1562名のうち、はり師・きゅう師（鍼灸師）は326名で首位の最多の参加者数となっています。この実績を基に災害被災者に対する鍼灸治療を世界レベルで積極的に啓発活動を推進するために、日本で編み出された「災害鍼灸」を岡山県に本部のある
AMDA・アムダ（菅波茂代表）と一緒にWHOへ提言したいと考えています。
（AMDAとは、相互扶助の精神に基づき自然災害時に緊急人道支援を展開する医療関連組織であり、2006年には国連経済社会理事会の総合協議資格を取得しています）

＜最後にご支援のお願いを＞

伝統医学と西洋医学の併用・共存により、両者の長所を最大限に活かし、一人ひとりの患者に最も適した患者中心の全人的包括医療が実現することでしょう。

そして日本鍼灸の活用により健康寿命を延ばし、生きがいのある社会生活ができることを目指して努力してまいります。

何卒皆様方からの暖かい応援をくれぐれもよろしくお願い申し上げます。

＜寄付型クラウドファンディングの税制優遇について＞

個人が公益財団法人 国際医療技術財団に対して寄附をした場合には、 所得税(国税)の計算において、所得控除、又は税額控除のいずれかを選択して確定申告を行うことにより、所得税の還付を受けられることがあります。このプロジェクトは寄附金控除・税制優遇措置が適用されますので、詳細は国際医療技術財団・JIMTEFのホームページの「寄附金控除・税制優遇措置」(https://www.jimtef.or.jp/donation/tax.html)をご覧いただくか、国際医療技術財団・JIMTEFにお問い合わせください。

※所轄税務署にて確定申告を行ってください。確定申告の際、所得控除を選択した場合は、国際医療技術財団(JIMTEF)が発行した領収書を添付して申告してください。ただし、税額控除を選択した場合は、本財団が発行した領収書と税額控除に係る証明書の写しを添付して申告してください。領収書は年に一度、確定申告時期にお送りしています。すぐに領収書が必要な方はご連絡ください。寄附金控除制度等の詳細については、お近くの税務署にお問い合わせください。
※領収書はGoodMorning又はCAMPFIREではなく、公益財団法人 国際医療技術財団が発行・郵送いたします。