皆さん、おはようございます。温かいメッセージやご支援に心から感謝しています。ありがとうございます。

なぜ、広報・PRではなく「ブランディング」を前面に打ち出した書籍にしたのか。昨日に続き、理由を書いてみたいと思います。

今の企業社会では「広報＝パブリシティ」という認識が定着しています。パブリシティとは何を指しているのか。

企業・組織が報道関係者向け発表資料（＝プレスリリース）やそれに準ずる報道資料を報道関係者（記者たち）に配布します。

大手企業であれば、記者発表会を開き、大勢の記者たちを会場に集め、発表します。その会に参加して、あるいは資料を見て、自社媒体の読者や視聴者に知らせる価値があると判断すれば、ニュースとして報道します。

あるテーマで単独取材を持ちかけ、その結果として報道されることもあります。

これら一連の流れを業界（専門）用語で「パブリシティ」といいます。

昨日述べたとおり、本来の広報、つまりPRの意味からかけ離れているし、本質を見誤って理解されてしまっています。そんな現実に対して、ここ10数年、ずっと苦々しい思いを抱えてきました。

マスメディアで報道されれば、何かが劇的に変わる。優秀な人材の応募が増えるし、売り上げも爆上がり、という過剰な期待を抱いている経営者は少なくありません。

あくまでも私見ですが、そういう人に限って、自分自身がマスメディアの報道にはほとんど関心がないことが少なくありません。にもかかわらず、何かが起こると思い込んでいるようです。

しかし、「魔法の杖」「万能の杖」など存在しません。

そんな期待を抱いた経営者たちに対して、その認識の相違を正さないまま、仕事を受けてしまうと最後は必ずと言っていいほど、「期待外れ」と言われるのがオチです。クレームを言われるし、口に出さなくても浮かない表情を浮かべていますから、明らかに不満を持っていることが分かります。

ですから、あえて書籍のタイトルに「広報」「PR」を使いませんでした。のみならず本文中でもあまり登場させていません。

ビジネスで外来語（＝当社では「カタカナ・ビジネス用語」と呼んでいます）を多用することは、少なくない混乱を現場にもたらします。それゆえ、日本語で語ることを心がけてきました。

しかし、このポリシーがありながらも、数年前からあえて「ブランディング」を使い始めました。

商品というより企業を対象にした「ブランディング」が企業社会で定着している、と判断したからです。言ってみれば、「市民権」を得ています。

それを逆手にとってというわけではありませんが、日常的に使われながらも明確な意味を理解しないまま、言葉にされている事実に注目したのです。

「その３」に続きます。悪い癖でついつい文章が長くなっています。もう少しお付き合いください。