多分、「福利厚生ヘルスケア」という言葉を見て、ピンとくる方はほとんどいないと思います。
この言葉自体が弊社の造語であり、これを導入している健康経営企業は全国でまだどこにもないからです。

勿論、健康経営を実践している企業の多くは、何らかの形で福利厚生の一環として社員の健康に役立つサービス（健康診断や健康アプリやフィットネス施設提携など）を提供しています。

しかし、弊社が立ち上げようとしている「福利厚生ヘルスケア」は、多くの健康経営企業が悩んでいる社員のプレゼンティーズム（頭痛、肩こり、腰痛、メンタル疾患）に対して、日本の伝統手技療法（鍼灸・マッサジ・柔道整復）を福利厚生で提供するというもので、これは日本初の試みとなります。

これが普及することで、治療院業界には、従来の個人市場に加えて、法人市場という新しいマーケットが生まれる可能性があります。

この福利厚生ヘルスケアの大きな特徴は、治療院の施術料の一部を企業が福利厚生費で負担するという点にあります。
これにより、社員は自己負担が少なく鍼灸・マッサージ・柔道整復の施術を受けることができ、治療院にとっても、割引クーポンなどの集客コストをかけずに、法人から安定したリピータ患者を受け入れることが可能になります。

しかし、そのためには、治療院サイドも、健康経営についての最低限の基礎知識を知っておく必要があります。

これについては、また明日以降、投稿したいと思います。