2019/11/13 09:25
農業の人手不足や負担軽減といった課題の解決に、ロボット技術やICTといったテクノロジーを役立てるのが「スマート農業」です。
調査会社の資料では、スマート農業関連市場全体の2030年予測は1074億円。2018年とくらべて実に53.9%増!
なかでも栽培環境をデータ化するシステムや、農業用ロボット、ドローンなどが着々と伸びるとされています。ドローンなら、農薬散布だけでなく野菜の生育状況、病気のチェックをする診断サービスなども伸びるとされています。
さて、ここで重要なのが「人材」です。せっかく便利な技術が出てきても、使いこなしたり、改良ができる人材がいなくては役に立ちません。
こゆ財団では2018年3月に地元・宮崎県の都城高専と連携協定を締結。学生の農業用ロボット開発をサポートしてきました。
さらに現在は北九州高専とも連携し、学生が農家さんの協力のもと、技術開発を進めています。
「新富アグリバレー」では今後も高専やその学生たちとの連携、共同研究をどんどん進めていく計画です!